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理想的なソファの上に寝てみたい

家具店など本当にとても多くの種類のソファーがある。したがって、運動に横になる寝てしまうことになるかもしれません。しかし、そこには、店の1時であるので、実際に自分ではないと思うが、それくらい気持ちの良いものであることを表現したかったのだ。本当に良いソファは座り心地が良いので納得です。
私はここ17年ほどベッドで眠っている。しかし、真夏の2ヶ月寝室にエアコンがないので、エアコンのある畳の部屋で寝ることにしている。また、真夏以外はベッドで寝ているが、特に冬は畳で、自分よりも暖かいし、夜中にトイレに行くために起きて、また布団に入るのも楽だ。しかし、一つ難点があるクッションがとても良くて、腰痛や猫背はよくないのだ。
　パナソニックが、省エネ性能を高めた家電製品と、太陽電池、蓄電池をネットワークでつなげる「家まるごと　ＣＯ２±０（ゼロ）のくらし」の戦略を強化している。今春に完全子会社化する三洋電機とパナソニック電工の製品群との連携を強化し、２０１０年代前半にも家庭から排出する二酸化炭素（ＣＯ２）排出ゼロを目指す。昨年１０月にはモデルハウスとして開始した「エコアイディアハウス」をリニューアルし、他社に先駆けて環境配慮型住宅の新しい形を提示し始めた。

　エコアイディアハウスは、東京都江東区の「パナソニックセンター東京」内に２００９年４月にオープンした。掲げたコンセプトは「家まるごと　ＣＯ２±０」。１９９０年の一般家庭での家電製品が排出するＣＯ２の量を１００％としたときに、２０１０年代前半にはその量を「実質的に」ゼロにする取り組みだ。提案型のショールームの役割を持つため、入場無料で一般公開もしている。

　ＣＯ２をゼロにするために、まず冷蔵庫など家電製品や照明機器などの製品では、使用時のＣＯ２排出量を９０年比で３５％まで削減するほか、これら製品のエネルギー消費を管理するシステムも導入した。ただ、製品を使用する限りは電力消費は避けられないため、三洋電機製の高効率太陽電池や燃料電池で「発電」、さらに家庭用リチウムイオン電池で「蓄電」を組み合わせることで実質ゼロを実現する仕組みだ。

　ＣＯ２排出量を算出する際の対象製品も、「厳密にゼロを実現して提示したい」（冨田勝己・環境企画グループチームリーダー）として、各年代で普及率が１０％以上となったパナソニック製品とした。その結果、０９年は９０年と比べ製品数が７８製品から９６製品に増えたにもかかわらず、排出量は４７％に、１０年は７９製品で排出量は４２％を達成するに至った。

　さらに、１０年９月の同ハウスのリニューアルでは、最高レベルの高容量リチウムイオン電池を追加したほか、普及が期待される電気自動車（ＥＶ）向けの充電スタンドも導入。ネットワークにつないだ全体のエネルギー使用量を薄型テレビに映し、管理制御する「ホームエネルギーマネジメントシステム（ＨＥＭＳ）」もより性能が進化したという。

　これらの成果を踏まえ、今年には「家まるごと」のシステムを取り入れた住宅をパナホームから投入する考えだ。その後も家まるごとのモデルを「ビル」や「街」にまで展開する戦略を描く。

　発電所からの送電をコントロールするスマートグリッド（次世代送電網）よりも規模は小さくなるが、「大小の店舗やスマートタウンと呼ばれる街全体への取り組みは進める」（冨田氏）。これにより、中期経営計画に設定した操業１００周年の２０１８年には、環境エネルギー事業での売上高３兆円達成につなげたい考えだ。

　「１８年に世界１位の環境革新企業を目指す」。「家まるごと」は、０６年に就任した大坪文雄社長が大胆に進めてきた環境戦略の中核をなす商品だ。三洋電機、パナソニック電工の完全子会社化も、この戦略を具体的な形で示すために必要だった戦略といえる。

　「今は、全事業の機軸に環境が取り入れられている」（冨田氏）といい、数年内の「排出量ゼロ」達成を目指している。

　ＣＯ２排出ゼロを目指す住宅は住宅メーカーなどからも出始めているが、パナソニックグループは家電製品から蓄電池、そして住宅までをグループ内に抱え、総合的な提案をできるのが強みといえる。（森川潤）

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　【ニューヨーク時事】週末4日のニューヨーク外国為替市場の円相場は、米雇用統計の内容を好感して円売り・ドル買いから1ドル＝82円台前半に下落した。午後5時現在は82円15〜25銭と、前日同時刻（81円57〜67銭）比58銭の円安・ドル高。
　米労働省によると、1月の失業率は前月の9．4％から9．0％に改善し、1年9カ月ぶりの低水準に低下した。非農業部門就業者数は、前月比3万6000人増にとどまり、増加幅は市場予測の15万人から大きく外れた。指標発表直後は非農業部門就業者数への失望感からドルが売られ、円相場は一時81円10銭まで上伸した。
　しかし、すぐに米長期金利の上昇をきっかけに円売り・ドル買いの流れに反転。統計内容の消化が進むにつれ、市場は「天候要因で就業者数の増加が抑えられたが、失業率の大幅低下を好感」（邦銀筋）する地合いになり、日米金利差拡大の思惑が
ドルの買い戻しにつながった。さらに、最近の経済指標で製造業や個人消費の回復加速が鮮明になっているものの、新規雇用の拡大ペースの鈍さは織り込み済みとの認識も円相場の重しとなり、円は一気に82円47銭の安値まで押し下げられた。
　来週の展望については、バーナンキ米連邦準備制度理事会（FRB）議長が9日に行う議会証言で「（失業率の急低下を受けて）景気認識のトーンに変化がみられるかがポイント」（邦銀筋）となるが、「（それ以外に）目立ったイベントはなく、閑散商いの中をドルが対円でじりじりと底固めする時間帯になる」（同）と予想されている。
　ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．3576〜3586ドル（前日午後5時現在は1．3628〜3638ドル）、対円では同111円62〜72銭（同111円23〜33銭）。（了）

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円相場、81円58〜61銭=4日午後5時現在